結婚したときの生命保険の悩み・・・医療保険は最低限で大丈夫!

結婚したときの生命保険の悩み・・・医療保険は最低限で大丈夫!
Photo by Nathan Dumlao on Unsplash

こんにちは。サカシタサヤカです。ご覧いただき、ありがとうございます。

親御さんから巣立ち、新たな家庭を築くときに、ふと考える保険。

いろいろ不安だからと保障を充実させると、月々の保険料がものすごい金額に💦なんてことありますよね?

筆者のサヤカは以前、大手生命保険会社で働いていました。

その時に得た知識をもとに、今回は医療保険について説明します。

医療保険に関しては、公的保障も多いので、最低限の保障があれば大丈夫なんですよ!

主な保険の基礎知識

「生命保険」というのは様々な保険の総称です。

簡単に言うと、「生命保険」は人の生命に対するリスクに備える保険のこと。

万が一亡くなった時、残された家族が生活できるように備える保険が主な内容です。

「生命保険」以外の保険というと、地震に備える地震保険、車の事故などに備える自動車保険など、人の生命以外に関する保険がたくさんあるんですね。

今回は【人】に対する保障で、主な保険の種類をご紹介します。

医療保険

病気やケガなどに備えるのが「医療保険」です。

入院や手術をした時に給付金がもらえると考えるとイメージしやすいでしょう。

医療保険の中にはガンという特定の病気になった時だけ給付金が支払われる、ガン保険もあります。

多くの人が加入している医療保険ですが、日本は公的な健康保険に加入する義務があります。

その保険証で保障される内容と重複している点も多いので、あまり多額な保険に加入する必要はないと考えます。

死亡保険

万が一亡くなった場合や高度障害状態になった場合のリスクに備えるのが「死亡保険」です。

これはかけられた本人に役立つ保険ではなく、残された家族の生活をサポートする目的で加入する保険です。

お葬式代目的として加入する人も多いですね。

貯金するか、死亡保険に加入するか、はたまた投資で財産を確保するか、そんな比較がされる保険です。

所得保障保険

入院や障害などで働けなくなったときのリスクに備えるのが「所得補償保険」です。

働けない=給料がもらえない

そんなときに「所得保障保険」に加入していれば、お給料のように定期的に給付金がもらえるのです。

会社勤めの方は会社の休業補償や雇用保険が適用になり、一定額の給金が支払われる可能性があります。

また専業主婦(夫)やパート勤め程度であれば、家計への影響は少ないので、あまり必要ではありません。

自営業などで家計を支える人に役立つ保険です。

学資保険

子供の教育費目的で貯金のようなイメージで加入するのが「学資保険」です。

貯金との大きな違いは、目標金額を貯金する前に一家の大黒柱に万が一のことが起きた場合でも、安心であるということです。

例えば、子供が18歳の時に500万円が手に入る保険に入った人と、子供が18歳の時に500万円貯まるように貯金を始めた人で比べます。

極端な話ですが、子供が1歳の時に一家の大黒柱が亡くなったとします。

学資保険に加入した人であれば、保険が適用されるので500万円がもらえます。

でも貯金の人は貯金できた金額しかありません。

あくまでも例ですが、このように学資保険か貯金かを比較するのです。

個人年金保険

将来の生活のために加入するのが「個人年金保険」です。

20歳以上であれば公的年金に加入する義務があるので、みんな年金を支払っているのですが、将来その年金だけで生活することができるのでしょうか?

そんな不安に備えるのが「個人年金保険」。

簡単に言うと、将来もらえる年金の額を個人的に増やすための保険ですね。

結婚したら保険の見直しは必要?

結婚したら保険の見直しは必要なのでしょうか?

必ずしも必要というわけではないですが、親が自分のために加入してくれた保険の契約者を自分にしてみたり、新しい家庭を築く上でのライフプランを考えてみたりと、見直しには良いタイミングだと思います。

まずはお互いの保険を共有しよう

それぞれの親が加入してくれた保険だったり、独身時代にそれぞれ加入した保険だったりしますよね?

まずは、それらの保険の内容をお互い共有しましょう。

相手に万が一のことがあった場合、代わりに保険の請求することになるかもしれません。

せっかく加入しているのに、知らずに請求しないままっていうのは、もったいなさ過ぎます!!

支え合って生きていく道を選んだ夫婦なのですから、きちんと共有しましょう。

名義人変更を検討しよう

契約者が親で、親が保険料を支払っているのなら、自分たちが契約者になって自分たちで保険料を支払っていくのかを検討しましょう。

死亡保険に加入している場合は、受取人をどうするか考えましょう。

親に保険金を受け取ってもらいたいのか?夫や妻に受け取って欲しいのか?

お葬式代を支払うのは誰?何目的でその保険に入ったの?

そのように1つ1つ考えて、必要であれば名義変更をしましょう。

見直しが必要か考える

お互いに加入している保険が共有できたら、2人のライフプランや現状を考えて、保険の見直しが必要なのか検討してみましょう。

独身時代は必要だと思ったけど、結婚したら必要ないかな?

独身時代は考えてなかったけど、結婚したら必要かな?

子供ができたら?子供のことは今は考えない?

ネットなどを使って自分たちで調べて決めても良いし、様々な保険を取り扱っている会社に相談したり、ファイナンシャルプランナーなどのプロに相談する方法もあります。

病気やケガに関する公的保障について

日本は国民皆保険。みんな公的医療保険に入っているので、病気やケガなどの医療に関する保障は結構充実しています。

毎月支払う保険証の保険料、高いなと思うけど、いざという時に役に立つので、その内容を知っておきましょう。

高額医療費制度とは?

1番知って欲しいのが「高額医療費制度」。

簡単に言うと、1か月に負担した医療費が一定額を超えた場合、これ以上自己負担しなくても保険で賄われるというものです。

その「一定額を超えた場合」の一定額は年齢や収入によって変わります。

例えば年収500万円世帯で30歳の人が、入院と手術で1か月に100万円の医療費がかかったとします。

保険証が3割負担なので窓口で30万円の請求があります。

でも高額医療費制度を利用すれば最終的な自己負担額は、9万円弱です。

かなりありがたい制度だと思いませんか?

詳しくは厚生労働省のホームページをご覧ください。

医療費控除とは?

「医療費控除」とは、1月1日~12月31日までの1年間に支払った金額が一定以上になった場合、税金が軽減される制度です。

生計を一にしている世帯ごとの申請なので、夫婦2人の医療費を合算して適用させることができます。

世帯が1年に支払った医療費が10万円を超えた場合か、世帯総所得が200万円未満の場合にはその収入の5%以上の金額を医療費として支払った場合に適用できます。

治療のため病院に通った交通費なども含めることができるので、医療費が多いなと思う家庭は年間の金額を計算してみましょう。

税金に関わる内容なので、詳しくは国税庁のホームページをご確認ください。

医療保険に求める保障内容

日本は公的な保障が充実していることが、おわかりいただけたと思います。

では、個人的に加入する「医療保険」はどうするべきなのでしょうか?

基本は最低限で大丈夫

保険会社はみなさんが支払ってくれる保険料によって会社が儲かっているので、保険会社がみなさんに支払う金額のほうが多くなると赤字になってしまいます。

そのため、赤字にならないように運営しているのです。

わかりますよね?よっぽどの人でないと、支払った保険料の元を取ることは難しいのです。

不安だからって色んな保障を追加したくなる気持ちはわかりますが、貯金した方が手元に残るお金が多くなる可能性のほうが高いということなんですね。

だから、私は入院費5000円くらいの最低保証にして、毎月支払う保険料を下げることをおすすめします。

先進医療保障はぜひ追加を

私が医療保険に加入している理由は「先進医療保障」のためです。

医療保険に加入するのであれば、「先進医療保障」をつけることをおすすめします。

先進医療保障とは?

「先進医療保障」とは、保険証が適用になる医療ではなく、これから保険証が適用になるか検討段階にある先進的な医療を受けたときに保障してくれるものです。

保険証が適用にならないので、全額自己負担です。金額も高額な場合がほとんど。

上記のような「高額医療費制度」も診察費などには適用となりますが、先進医療にかかる費用は対象外なので、何百万円という金額が自己負担になってしまいます。

先進医療なんて受けるかな?

先進医療なんて受けるかな?と思うかもしれませんが、ガン治療や白内障手術にも先進医療はよく使われます。

私が保険会社に勤めていたとき、白内障手術の方法として先進医療手術を選択したいという相談を本当にたくさん受けました。

先進医療の保障があると高額な先進医療の治療も選択肢に入れることができるので、治療の幅が広がります。

私が実際に加入している医療保険の内容

参考まで、実際に筆者が加入している医療保険について紹介します。

27歳の時に健康な状態で契約して、毎月の保険料は2300円くらいです。

保障内容は、入院・手術・先進医療のみ。

入院したら日額5000円、対象の手術をしたら10万円、先進医療を受けたら通算1000万円まで請求できるものです。

保障期間は終身なので一生涯の保障です。

高齢になっても毎月保険料を支払うのは大変だろうと思い、60歳で払い込み満了となるようにしました。(毎月の保険料を支払うのは60歳までだけど、私が死ぬまで保障が続く)

まとめ

日本は世界に比べて医療保障に関しては、公的な保障が充実しています。

いやでも健康保険や社会保険などの保険料を支払っているので、活用しないのはもったいないです。

公的な医療保障で足りない部分を追加するための「医療保険」と考えて問題ありません。

あくまで保険なので、あった方が安心ではありますが、それによって家計が圧迫されて楽しめない生活になる必要はないのです。

保険会社は様々ありますが、保障内容にそれほど大きな差はありません。

同じ保障内容で月々の保険料がいくらになるか、いくつか比較検討してみることをおすすめします。

ウェディングソングデザインカフェ